■ 5日振りのサイクリング&ウォーキング
昨日4/7(火)午前中は風の弱い穏やかな薄曇りの天気だった。
4/2(木)にタケノコを買いに出掛けて以来、4日間も遠出を自粛していたので、
上野駅前まで買い物に出掛けたサイクリングの足を近場へと延ばしたところ、
上野駅構内(アトレ)・不忍池・根津神社の何れも閑散としていた。
サイクリング&ウォーキング1,700歩と僅かだったが、久し振りの散歩ができた。
□「JR上野駅 中央改札口/グランドコンコース」(台東区上野7-1)
「上野公園」の桜並木と「上野動物園」のパンダのキャンペーン･･･何れも閉鎖中。
□「上野不忍池」(台東区上野公園2)
カンザン(関山、別の呼び名・セキヤマ--サトザクラ系)
ショウゲツ(松月、別名・野田大桜--サトザクラ系)
□「区立根津幼稚園」周辺 (文京区根津1-14/19)
ハナモモ
□「根津神社」(別名「根津権現」、根津1-28)
関連ブログ 根津神社『文京つつじまつり』酣(たけなわ)!!(2018-04-18)
鳥居・表参道
池、スモモ・サトザクラ系
神橋
随神門(楼門)、北面武士
乙女稲荷神社
「つつじまつり」中止と「つつじ苑」閉園の掲示。
右上は「弥生正緑館」(澁谷家住宅洋館、文京区弥生1-2-3) 
つつじ苑の全景
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■ 明日はスーパームーン(2020年最大の満月) !!
日没(18:08)が近づいた
西の空のウロコ雲
20200407--16:43
南西の空
20200407--17:49
月齢13.7(月の出17:07)
東の空
20200407--20:38
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■ 4月7日は「世界保健デー」(英語「World Health Day」)
1948年4月7日に、「世界保健機関(WHO)」が発足したことに因んで制定された国際デーのひとつ。
「世界保健機関」の正式名称は「World Health Organization」、 略称は「WHO」。本部はスイス・ジュネーヴ。
「世界保健機関憲章」に基づいて設立された国連機関。世界の全ての人々が可能な限り最高の健康水準に到達することが理念に掲げられ、
その理念に則って、伝染病の撲滅、公衆衛生の向上、麻薬取り扱いに関する規制の確立、エイズ問題への取り組み---など様々な活動を行っている。
□ お題「今だからこそ、健康管理で気をつけていることは？」
▼本日限定！ブログスタンプ
▽ 健康維持のため (我々シルバーにとってはこれまでの延長線上で)---
毎日、できるだけ振れない(ブレない)時間割で行動すること。
三食は欠かさないこと。
ウォーキング (and/orサイクリング) を継続すること･･･できれば隔日に。
帰宅時は手洗いと嗽(うがい)励行を継続すること。
禁煙継続(2016年秋～)、外部での飲酒機会を最小化(ミニマイズ･･･冠婚葬のみ)すること。
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▼ 新型コロナウイルスに感染しやすい危険な行動が、関係報道でかなり見えて来た。
従来通り海外渡航はしないこと、海外渡航から帰国したリッチな人たちに近付かないこと。
臭覚・味覚のチェックを怠らないこと。
マスクを外す必要がある場所・施設・会合には行かないこと、「3密」(「密閉」「密集」「密接」)の場面に極力近付かないこと。
当面、命の危険が迫る場合を除いて、医療施設への通院も控えること。
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■「新型コロナ特措法」に基づく「緊急事態宣言」発令
安倍内閣は、新型コロナウイルス感染症の「オーバーシュート(爆発的患者急増)」を回避するため、4/7(火)19時、「改正新型インフルエンザ対策特別措置法」(略称「新型コロナ特措法」) に基づく「緊急事態宣言」を発令した。
安倍首相はこれまで経済的な打撃への懸念から宣言に慎重だったが、(a) 東京都など大都市部の医療体制が逼迫(ひっぱく)して来たこと、(b) 日本全国において現在のペースで感染拡大が続けば感染者が2週間後には1万人に達し1カ月後には8万人を超えることが予想され人と人の接触を7～8割削減させることが必要となって来たことから、発令は不可避との判断に至った。
□ 対象自治体: 東京・神奈川・埼玉・千葉、大阪・兵庫、福岡の7都府県。
愛知は累積感染者数は多いが新規感染者数が落ち着いていて感染経路が分からない人も比較的低いので除外 (それをネットでは "名古屋飛ばし" と表現している)。京都・北海道も同様の判断。
□ 実施期間: 4/8(水)～5/6(水・祝)の約1カ月間。
□ 発令理由:
人と人との接触を極力減らし、可能な限りの外出自粛を要請すること。
医療提供体制をしっかり整えて行くこと。
□ 発令効果:
可能な限りの外出自粛を要請する。外出自粛期間中も健康維持のための散歩と運動は認める。従わない住民への罰則はなく、かつ強制力ある「都市封鎖(ロックダウン)」のような措置はできない。鉄道・バス・自動車などの交通機関を強制的に止めたり、都市部の会社施設で働くことを禁止したりはできない。
7自治体の知事は、一定範囲内の私権制限を伴う公的権限行使が可能となる。
(1)施設使用・イベントを中止する要請または指示が出せる。
(2)医療施設開設のための土地・家屋の強制使用が可能となる。
(3)医薬品など特定物資の収用が可能となる。
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この1カ月間の外出自粛によって副次的に、若い世代の家庭では出生率が飛躍的にアップしてくれないだろうか?